トリプルエーマシン

粉体機器ビジネス 現状Powder equipment business


粉体技術は産業の米とも言え、産業全体が大きくなるに従い、基礎産業である粉体技術の市場も世界にひろがって来ました。米国への粉体機械の輸出について、最近、商社に販売を依頼しないで直販するメーカーが増えつつあります。一番の理由は、粉体機械は特殊な機械が多く、技術的な営業が必須なためメーカーが直接販売せざるをえないことがあげられます。2番目の理由はインターネットです。今や、新聞・雑誌からの引き合いよりもインターネットのホームページからメーカーに直接来る引き合いが増えています。これが直販を後押ししています。

日本粉体工業技術協会は、日本の粉体機器メーカーが多く登録しており、現在会員270社、非会員が60~70社あり、確認できるだけで約340社があります。そのなかで自前で米国への販売網を構築しているのは、ホソカワミクロン社を筆頭に数社と数えるほどです。 粉体機器は基盤技術であるため、粉体生産会社にとって、良い機械を世界から買いたい要求は高いですが、その要求に充分にこたえられるサービスがないのが実情です。特に、日本の粉体技術は進んでおり、その情報を的確に、必要としている海外顧客に提供できれば、粉体機器の輸出市場が大きくなっていく可能性が高いのです。

しかし、日本から米国への販売を考えると3重苦(時差の壁、距離の壁、言葉の壁)があり、これを乗り越えるのは多くの日本企業にとって大変難しいでしょう。米国に現地駐在員を置く重要性は認識しても、高い現地コストを回収するめどがつけにくかったり、人材不足などの理由で、日本・アジアの販売に忙殺され、米国市場に手が回らないという実態を、とりわけ中小企業において多く耳にします。 米国には合理的な会社が多く、コストパフォーマンスを重視します。ベストプライスで一般にネゴはなく、良い機械であればメーカーがアメリカ国内で無名であってもあまり気にしないなど、日本のメーカーが活躍できる可能性の高い市場なのです。

インターネットを活用し、粉体機器メーカーと粉体機器購入者(ユーザー)の両お客様にとって有用な情報をお届けする、そんなサービスの提供をいたします。インターネットの活用により、機器メーカーの皆様にはコストを抑えてインフラ・サービスを提供し、また、機器購入者の皆様には、日本と同じ販売価格で機械を購入していただけます。

この目標に向かって、トリプルエーマシン株式会社はサービスの改善・改良を続けていくことをお約束します。

粉体機器海外マーケットと弊社に関する雑誌・新聞記事

2014年10月末発刊予定の「攪拌」で、弊社代表の記事が -攪拌・混合技術とトラブル対策-の見出しで掲載されています。
紹介記事全部はこちらをダウンロードください。
2014年10月1日発行の「食品機械装置」で、弊社代表の記事が 特集3[粉粒体機器]で取り上げられました。『食品向け粉体機器の同行について(異物混入にスポットを当てて)の見出しで掲載されています。
紹介記事全部は、こちらをダウンロードください。
2014年6月20日発行の「化学工業日報」で、弊社が『プラントエンジニアリング各社の戦略』で取り上げられました。“粉体機器を米国に” “メーカーとユーザー仲介”の見出しで掲載されています。 紹介記事全部は、こちらをダウンロードください。
2013年8月5日に「化学工業日報」で弊社代表の記事 『(粉体機器販促支援)米でサービス拡大(586kb, pdf file) 』 が掲載されました。
2012年6月12日に、ジェトロが発行する世界のビジネスニュース(通商弘報)で、米国パートナー社AAAmachine, Inc.が取り上げられました。米国シカゴで、日本の粉体機器メーカーを支援するべく行っている米国での販促活動について、ジェトロの取材(2012年5月23日)を受け、その模様が記事になっています。紹介記事全部は、こちら(295kb, pdf file) をダウンロードください。
2011年11月より、社団法人日本粉体工業技術協会発行の月刊誌『粉体技術』で、弊社代表が、海外市場情報(米国を中心に)について隔月で寄稿しております。
化学工業日報にて、弊社代表が『パーソン』(2012年2月24日発行)、『交差点』(2012年6月25日発行)で取り上げられました。"米国での機器販売ビジネス指南"、"世界進出のキッカケに"の見出しで、それぞれ提言が記事となりました。紹介記事全部は、こちら(『パーソン』299kb、『交差点』138kb, pdf file) をダウンロードください。
2011年9月21日発行の化学工業日報で、弊社代表が『パーソン』で取り上げられました。日本製品のガラパゴス化対策提言で記事となりました。紹介記事全部は、こちら(215kb, pdf file) をダウンロードください。
2011年5月発行のビッグライフ21誌で、弊社が取り上げられました。『モノづくりの現場レポート』のコーナーで、競合他社がないビジネスモデルとして紹介されました。紹介記事全部は、こちら(262kb, pdf file) をダウンロードください。
2010年8月23日発行の化学工業日報で、弊社代表が『交差点』で取り上げられました。すぐれた日本製品を海外向けに紹介する会社として記事となりました。紹介記事全部は、こちら (132kb, jpg file)をご覧ください。
化学工業日報で弊社代表の記事が掲載されました。2009年12月18日に『日米製品をアジアへ(284kb, pdf file) 』、2010年1月8日に、『パーソン(284kb, pdf file) 』のコーナーで取り上げられました。
最近の米国粉体機器事情 (カラー)(721kb, pdf file) 、(グレイスケール)(1,362kb, pdf file) について、バルクハンドリング分科会(第3回、日本粉体工業技術協会主催、2009年12月3日実施) で、弊社代表石戸克典が発表しました。
化学機器専門雑誌、化学装置(工業調査会発行、2009年5月号)で、弊社代表の特設記事が掲載されました。『最近の粉体機器・装置業界の動向-リーマンショック、円高による粉体機器・装置業界の影響と対策』(65kb, pdf file)
化学工業日報で弊社が取り上げられました。2009年1月26日つけで『円高メリットを活用し海外品の輸入代行拡大』(335kb,pdf file)ということで弊社が紹介されました。
化学装置(工業調査会発行)2008年7月号で米国パウダーショーについての海外レポートが掲載されました。題名:『米国パウダーショー(PTXi-Powder & Bulk Solids 2008)』(2-4ページ、104kb, pdf file )。
化学工業日報で弊社が取り上げられました。2008年6月2日つけで『粉体機器の対米輸出支援本格化(288kb, pdf file) 』ということで、5月のパウダーショーの模様が紹介されました。
化学機器専門雑誌、化学装置(工業調査会発行、2008年5月号)で、弊社代表のインタビューの模様が掲載されました。『米国粉体機器・装置最新事情』(528kb,pdf file)、是非ダウンロードください。
日本粉体工業技術協会(APPIE)のAPPIE NEWS(2008年2月号)で、弊社代表の特別寄稿記事が掲載されました。『米国粉体機器ビジネスの環境変化と今後の課題』(813kb,pdf file)。
化学工業日報で弊社が取り上げられました。2007年12月6日は『粉体機器の対米輸出支援でシカゴ拠点を整備拡充(222kb, pdf file) 』ということで、また、12日は『米国向け直販ノウハウを提供(486b, pdf file) 』ということで取り上げられました。

【世界企業の機器メーカーとして必要なこと】

米国における粉体工業は表面上バルクなものが多いですが、ハイテク分野では最新の粉体・ナノテク技術を使っています。それらの市場において、どこに、いつ、誰が、どんな技術を必要としているか、それをピンポイントでつかむことができれば、日本企業のオンリーワン技術であれば、すべてのメーカーで米国での販売が可能です。

1:自社開発に限らず、優れた機械・技術を持つこと。 (ナンバーワンでなくとも、オンリーワンの何かがあること)。 たとえ1つでも、そういう機械をいくつ持っているか(その数を増やすこと)で売上げ・利益が向上します。利益の元はここにあります。

2:その機械は、ラボから生産機までの品揃えがあること。 (通常使用される最大までをカバーできること) 顧客のすべてのニーズに対応できなければ、機械・技術を保有していることになりません。

3:価格は国・地域によってあまり変えず、現地通貨でできるだけ固定し、グローバルプライスが好ましい。 (運賃・試運転調整は実費とし、価格に含まず)

4:fair & square (公明正大)な会社であること。

5:PL、法規・規格、クレーム等に誠実に対応すること。 (PL保険はかける必要があります。自社でかけられないときは、販社に保険をかけてもらって、万が一に備えることが必要です。粉体機器は原料処理の機械が多く、保険リスクは一般に小さいので、保険料は高額にならないことが多いので、台数に応じ少しずつ保険を増やしていくことが望ましい。)

6:海外では、エンジニアリング会社は、実績のある機器を中心にプラント設計を行うことにより、機械の性能等のリスクを回避(低減)することが可能です。 自社の機械にこだわらず、積極的に他社の実績のある機械を多用することで利益の最大化が図れます。

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